大日本印刷は2014年5月28日、3Dプリンタで危険物やキャラクター製品などを出力しようとした際に、違法性や著作権侵害の恐れがあるかどうかを高速に判別し、問題がある場合は出力できないようにするセキュリティソフトを開発したと発表した。

3Dプリンタが受け取るデータは、三角面の集合で立体を形成するポリゴンデータ形式になっており、それを積層構造のデータ形式に変換した上で出力する。大日本印刷が今回開発したプログラムは、3Dプリンタに入力されたSTLデータのポリゴンを独自アルゴリズムで簡素化し、あらかじめ用意したブラックリスト対象製品のSTLデータのポリゴンと高速に照合する仕組み。3Dスキャナなどが現物をスキャンしたデータについても、同様に高速照合できる。

元の3Dデータに多少の装飾や改変をしたデータに対しても的確に照合でき、このプログラムを3Dプリンタや周辺システムに実装してもプリント性能には影響を与えない。ブラックリスト対象製品には、著作権保護の対象となるキャラクターのフィギュアや、銃器などの危険物を登録できる。

今後、3DプリンタやCADソフト関連企業や、情報セキュリティ関連事業者と協力して、このプログラムの有効性を検証し、2017年までに実用化するとしている。