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近畿中小企業の約3割が3Dプリンタ活用に前向き 導入企業は試作品や製品模型の製造に利用

中堅・中小企業の6.6%が3Dプリンタを「既に活用している」状況にあり、22.8%が「今後の活用を検討している」。大阪商工会議所など、近畿2府5県(大阪、京都、福井、滋賀、兵庫、奈良、和歌山)の39商工会議所が2013年10月23日に発表した「3Dプリンターに関する調査」の結果から明らかになった。

「既に活用」している企業が3Dプリンタを活用している用途は、「試作品の製造」で81.1%。「製品模型の製造(ミニチュア模型・説明用サンプルなど)」(51.4%)、「治具・工具・保持具などの製造」(21.6%)と続き(複数回答可)、非製造業の企業の中では「製品模型の製造」に使う企業が62.5%と多かった。

今後の活用方法について「既に活用」「活用を検討」している企業に尋ねたところ、「試作品の製造」(58.9%)、「製品模型の製造」(48.0%)、「治具・工具・保持具などの製造」(36.3%)といった用途で活用したいという回答が上位に並び(複数回答可)、それぞれ29.9%の企業が「最終製品・部品の製造」「型の製造(金型など)」にまで踏み込んで活用していきたいと答えている。

「既に活用」「活用を検討」の企業が3Dプリンタの利点として感じているのは、「試作工程の効率化・納期の短縮」(69.8%)、「製品サンプル活用による顧客や社内会議での説明力の向上」(38.1%)、「製品サンプル活用による課題発見・アイデア出しが容易」(34.7%)といった点。非製造業に限ってみると「自社のオリジナル製品・グッズの作成が容易」(45.7%)という回答が目立った。

一方、3Dプリンタの「活用を検討していない」企業は、検討していない理由として、「今のところ必要性を感じない(従来の試作・金型方式の方が自社に合っているなど)」(68.8%)、「3Dプリンターの活用方法に関し、よく分からない」(27.5%)といった要因を挙げている。

回答を寄せた企業数は1128社。9月12日~26日にかけて調査が実施された。

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