3Dプリンタを含む付加製造技術については、製造現場におけるデジタル化、ネットワーク化の流れにおけるデジタル製造技術の1つであり、ものづくりプロセスの革新やプロダクトの革新に繋がる精密な工作機械としてと、個人も含めた幅広い主体のものづくりツールとしての2つの発展可能性があると指摘している。

付加製造技術の発展については、2020年における波及効果を全世界で約21兆8000億円規模と推計している。内訳は、装置・材料などの直接市場が1兆円、付加製造技術で製造した製品市場が10兆7000億円、付加製造技術による製造の効率化で10兆1000億円。現状分析では、3Dプリンタの生産シェアはわずかで、米国やドイツなどの欧米諸国、さらに中国が積極的にその発展に取り組んでいるのと比較しても立ち後れているという。

今後、付加製造技術の発展を日本の製造業の競争力強化につなげるために産学官をあげた取り組みが重要として、装置・ソフト・材料一体の基板技術開発、オープンネットワークのものづくり環境整備、新たなものづくりに対応した人材育成や企業組織のあり方の見直しなどが必要としている。