2016年の産業別では、製造業が1780億ドル（約20兆6000億円）でトップ、運輸業が780億ドル（約9兆300億円）、電気など公益事業が690億ドル（約7兆9900億円）と続く。2016年に4位だったコンシューマ向けIoT市場は、2020年までに3位になると予測される。特に、コネクテッドカーやスマートビルディングといったあらゆる産業でのユースケースが想定される領域には、今後の5年間で投資が拡大するとみている。

1位となった製造業分野では、製造オペレーションへの1025億ドル（約11兆9000億円）を筆頭に、設備資産管理や保守メンテナンス、フィールドサービスまで幅広い領域に及んでいる。2位となった運輸業では、運送貨物のモニタリングに559億ドル（約6兆4700億円）が投資されている。3位の公益事業では、電力とガス供給のスマートグリッドに578億ドル（約6兆6900億円）となっている。

一方で、コンシューマ向けスマートホーム市場の大きな成長を予測しており、2020年までの5年間で現状の倍以上となる630億ドル（約7兆3000億円）に達し、トップセグメントに食い込むと見込んでいる。

そのほか、保険関連でのテレマティクス分野、ヘルスケア関連業でのリモートモニタリングなどで、IoTの活用が急拡大すると予測し、小売業ではオムニチャンネルの運用やデジタルサイネージなどへの利用が進んでいるとしている。