同大学によると、耕起、施肥、農薬散布を行わない協生農法は、砂漠化地域などでも食料生産が可能になる手法として注目されている。

これまでの農機や農業ロボットは、従来の農法向けに開発されているため、複数種が混生する協生農法では適用が難しかった。そのため、協生農法は人手に頼る部分が多く、広範囲な農地を対象にすることが難しかった。

今回共同開発したのは、植物が混生密生する農地環境でも移動や種植え、雑草剪定、収穫ができる遠隔操縦タイプのロボットだ。

前後左右方向に移動しつつ伸縮する作業アームや、雑草剪定用のハサミ機構、収穫物の把持と切断を行う収穫用機構を新たに開発。これらを使い分けることで、それぞれの農作業を実行できるようにした。

また、操作系も新たに開発し、ツールの位置と操縦者の視点を一致させる操縦システムや、指定位置への自動播種機能などを実装。作業アーム先端には360°カメラを搭載し、植物などが入り組んだ環境でも作業箇所の状態が確認可能だ。

同大学では今後、環境の自動認識と組み合わせた作業自動化や作業ツールの自動交換、長時間の作業に対する堅牢性の向上、農作業全体の作業時間の短縮、製造および運用コストの低減などを進める。