東京理科大、IoTを利用した知能住宅実用に向け産学官連携プロジェクトを開始
2016/07/29 16:00
東京理科大学工学部の伊藤 拓海准教授らのグループは、建物の耐震安全性の向上や、自然災害からの迅速な復旧を実践するため、モノのインターネット（IoT）を利用した「IoT化された建物」実用化の可能性を検証。産学官連携体制による実地研究を開始した。
IoT 社会のイメージ
近年、建物を取りまく環境が変化し、自然災害の安全対策以外にも、空き家問題、子供や高齢者の見守り、防犯、孤独死、介護などの社会問題が注目されている。
今回の研究は、建物の骨組躯体や内外装材に、IoTを利用した感知機能を持たせ、建物が人の動作や生活を感じ、安全／安心に関わる状況を検知して、現状や危険予知などを発信。都市のハザードマップを形成して、震災後の復旧／復興期間を短縮化するための人工知能による知能住宅のシステム確立を目指すものだ。
学際研究・産学官連携体制のイメージ
そのシステム構築は、対象物／評価項目の状態をセンシングする技術、状態に関するデータ処理を目的とするネットワーク／通信技術、電源レスの状況でこれらを稼働する環境発電技術の開発がポイントとなる。
今回の研究では、各分野の研究開発状況を確認し、要素技術の高度化の基礎研究、各技術の統合化を経て、実用化に向けた実地研究に至るまでのロードマップを作成。さらに、情報通信に関わる開発については国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）、建屋を利用した実地研究については大分県国東市の行政／産業／ものづくり職人との産学官連携による研究開発体制を組織した。
今後は、2016年度中に要素技術の基礎研究を実施し、IoTを支えるセンシング／通信／発電技術の確立を目指す。さらに、産学官連携の取り組みにより、来春、大分県国東市内に建屋を建設。IoTの実用化に向けた実地研究により、適用性や有効性を検証していく予定だという。
