そのシステム構築は、対象物／評価項目の状態をセンシングする技術、状態に関するデータ処理を目的とするネットワーク／通信技術、電源レスの状況でこれらを稼働する環境発電技術の開発がポイントとなる。

今回の研究では、各分野の研究開発状況を確認し、要素技術の高度化の基礎研究、各技術の統合化を経て、実用化に向けた実地研究に至るまでのロードマップを作成。さらに、情報通信に関わる開発については国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）、建屋を利用した実地研究については大分県国東市の行政／産業／ものづくり職人との産学官連携による研究開発体制を組織した。

今後は、2016年度中に要素技術の基礎研究を実施し、IoTを支えるセンシング／通信／発電技術の確立を目指す。さらに、産学官連携の取り組みにより、来春、大分県国東市内に建屋を建設。IoTの実用化に向けた実地研究により、適用性や有効性を検証していく予定だという。