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矢野経済研究所が3Dプリンタ材料の世界市場を調査——2020年に2000億円市場へ

矢野経済研究所は、3Dプリンタ材料の世界市場についての調査結果を発表した。調査期間は2016年9月~12月で、3Dプリンタ材料のサプライヤを対象に、取材や文献調査に基づいて実施した。

調査対象とした3Dプリンタ材料は、材料押出法、粉末床溶融結合法、液槽光重合法、材料噴射法の4方式で使用される樹脂(熱可塑性エラストマ含む)や金属だ。

調査結果によると、2016年の3Dプリンタ材料の世界市場規模はエンドユーザー購入金額ベースで前年比116.1%の1069億8300万円となる。欧米や中国などでコンシューマ/産業分野への3Dプリンタの導入が進んでおり、今後も2桁の成長率を見込む。

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方式別では材料押出法向けが219億6600万円(構成比:20.5%)、粉末床溶融結合法向け(樹脂粉末)が233億円(同:21.8%)、粉末床溶融結合法向け(金属粉末)が115億5000万円(同:10.8%)、材料噴射法向けは295億円(同:27.6%)、液槽光重合法向けが206億6700万円(同:19.3%)となる。粉末床溶融結合法向け材料(樹脂+金属)が348億5000万円と全体の32.6%を占め、装置の低価格化によりユーザーの裾野が広がる傾向があるほか、試作品から小ロットの最終製品への用途拡大、金属粉末の航空宇宙分野などへの活用、航空分野を中心に採用アイテムが広がるなど、市場が急成長しているという。

3Dプリンタ材料の世界市場は、装置および材料の低価格化/高機能化が牽引することでユーザーの裾野や用途が広がり、今後も大きく伸長する見通しで、2015年~2020年まで年平均17.6%で成長し、2020年には2070億5300万円に達すると予測する。

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