矢野経済研究所が3Dプリンタ材料の世界市場を調査——2020年に2000億円市場へ
2017/02/01 09:30
矢野経済研究所は、3Dプリンタ材料の世界市場についての調査結果を発表した。調査期間は2016年9月～12月で、3Dプリンタ材料のサプライヤを対象に、取材や文献調査に基づいて実施した。
調査対象とした3Dプリンタ材料は、材料押出法、粉末床溶融結合法、液槽光重合法、材料噴射法の4方式で使用される樹脂（熱可塑性エラストマ含む）や金属だ。
調査結果によると、2016年の3Dプリンタ材料の世界市場規模はエンドユーザー購入金額ベースで前年比116.1％の1069億8300万円となる。欧米や中国などでコンシューマ／産業分野への3Dプリンタの導入が進んでおり、今後も2桁の成長率を見込む。
方式別では材料押出法向けが219億6600万円（構成比：20.5%）、粉末床溶融結合法向け（樹脂粉末）が233億円（同：21.8%）、粉末床溶融結合法向け（金属粉末）が115億5000万円（同：10.8%）、材料噴射法向けは295億円（同：27.6%）、液槽光重合法向けが206億6700万円（同：19.3%）となる。粉末床溶融結合法向け材料（樹脂+金属）が348億5000万円と全体の32.6％を占め、装置の低価格化によりユーザーの裾野が広がる傾向があるほか、試作品から小ロットの最終製品への用途拡大、金属粉末の航空宇宙分野などへの活用、航空分野を中心に採用アイテムが広がるなど、市場が急成長しているという。
3Dプリンタ材料の世界市場は、装置および材料の低価格化／高機能化が牽引することでユーザーの裾野や用途が広がり、今後も大きく伸長する見通しで、2015年～2020年まで年平均17.6%で成長し、2020年には2070億5300万円に達すると予測する。
