調査結果によると、3Dプリンターは主に製造業で使用されているが、そのうち上位3業種は、生産用機械器具製造、輸送用機械器具製造、電気機械器具製造であった。

3Dプリンターで作製されているものは試作品が多く、85.7％の企業で試作品作製に利用されていた。冶具や特殊ツールの作製には67.8％の企業が利用し、金型／砂型や最終製品／部品の作製に使用している割合はおよそ半数だった。

国内製造業において、今後3Dプリンターが開発／設計プロセスと製造プロセスを変革するかという問いでは、約5割のユーザーが変革すると回答。一方、物流プロセスを変革すると回答したユーザーは28.1％にとどまった。また製造業における3Dプリンターの普及については、5割以上のユーザーが緩やかに普及すると考え、急速に普及すると考えるユーザーは3割程度だった。

3Dプリンターに関する情報については、メーカーのWebサイトと展示会で得られるとする割合が高く、SNSや口コミで得られるとした割合は低かった。また、造形材料についての情報は得やすいが、3Dプリンターの価格や造形のためのノウハウの情報はあまり得られていなかった。IDC Japanでは、サプライヤーは提供する情報の内容だけでなく、提供方法についても再検討すべきだとしている。

今回の発表は、同社が発行したレポート「2017年国内3Dプリンティング市場 ユーザー動向調査：製造業の市場ポテンシャルを探る」で詳細に報告されている。