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Maker Mediaの事業停止に関して、オライリー・ジャパンがコメントを発表

Maker Faireのライセンスを持つMaker Mediaが、資金難による事業停止に陥った。それに関して、同ライセンスを受けて「Maker Faire Tokyo」などを主催するオライリー・ジャパンがMaker Faire Tokyo 2019の開催に関するコメントを発表した。

本アナウンスは、Maker Mediaの事業停止や、Maker Faire Bay Areaが今年で最後になるといったアメリカでの報道に関し、国内で開催されているMaker Faire Tokyoへの影響を心配する声に応える形で発信されたものだ。

まず、2019年8月3日、4日に開催される「Maker Faire Tokyo 2019」については、予定どおり開催されるとし、Maker Mediaの創業者兼CEO Dale Dougherty氏も、「Maker Mediaの事業停止はライセンスを受けて開催されているMaker Faireの開催に影響がない」と明言していることを明らかにした。

Maker Mediaの資金難に関しては、いわゆるメイカームーブメントに対する投資家やマスコミの「期待感」は一時期よりは減少したものの、日本国内のMaker Faireに関わるメイカーやスポンサー、来場者は着実に増えてきており、その活動領域も広がっているという。

事実としてMaker Faire Tokyo 2019は昨年と同等数の企業にスポンサードされ、メイカーの申込み数も昨年を大きく超えているという。さらに今年2019年5月に開催された「Maker Faire Kyoto」も、想定の1.5倍の来場があり、大きな成功だったと総括している。

その一方で、Maker Faireのようなメイカーイベントを主催する上での課題認識にも触れ、「新しいテクノロジーを好奇心をもって使いこなすメイカー同士、そして明日のメイカー(子どもたち)が、技術やアイデアや熱意を交換する場所」として、Maker Faire Tokyo / Kyotoがこれまで以上に意味のあるイベントであり続けるよう、チーム全員で努力していくと、その方向性を明らかにしている。

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