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MakerBotがリストラ、従業員の一部をレイオフし米国の直営店は閉店

Stratasysの傘下で、大手FFF(熱溶融積層)方式3DプリンタメーカーのMakerBotは、事業を再構築するために従業員の一部をレイオフ(一時解雇)すると共に米国内の直営店を閉鎖すると発表した。

4月17日付けのMakerBotの公式ブログによると、同社は2012年から2014年にかけて600%以上の成長をしたが、現在は事業を顧客中心に再構築しており、経費削減のため従業員を減らすと共に直営店を閉鎖したという。同ブログでMakerBotを2013年に買収したStratasysのデビッド・レイスCEOは、今後プロフェッショナル市場および教育市場に力を入れるとコメントしている。

MakerBotの米国内の直営店はニューヨーク、ボストン、グリニッチ(コネチカット州)に3店舗あったが、現地メディアによると既に閉鎖された。MakerBotのブログではレイオフした従業員数について明らかにしていないが、複数の米国メディアは社員の20%にあたる100人ほどと報じている。

fabcross編集部では、日本のMakerBot事業への影響についてストラタシス・ジャパンに問い合わせているが、記事執筆時点では回答を得られていない。 

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