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空飛ぶ警備でセキュリティを強化——KDDI、4G LTEで自律飛行する複数ドローンを活用した広域警備に成功

KDDI、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、テラドローン、セコムの4社は、第4世代の高速通信規格(4G LTE)のモバイル通信ネットワークを活用した、複数のドローンによる警備実証実験を実施し、広域施設における遠隔巡回警備に成功した。

同実証実験に使用されたのは、プロドローン製の4機の自律飛行ドローン(俯瞰ドローン2機、巡回ドローン2機)だ。

各ドローンには、高感度カメラやスピーカー、赤外線カメラ、LEDライトを搭載。運航管理室から施設内を遠隔監視し、不審者の発見や注意喚起、不審火の発見、夜間警備などの実験を実施した。

自律飛行や衝突回避など飛行ルートの管理に加え、取得したビッグデータの蓄積/分析については、KDDIが構築したドローン専用基盤「スマートドローンプラットフォーム」が活用されている。

スマートドローンの特徴は、目視外の長距離自律飛行を施設の警備に応用し、既存の防犯カメラで対処できなかった部分にドローンを活用できることだ。

複数のドローンから届く映像を運行管理システムで一元管理し、各ドローンのカメラ映像を制御。さらに遠隔で飛行ルートを変更することで、より広い範囲に対し機動的にくまなく対象を捉え、状況認識と対処が可能になる。

複数のドローンを活用した遠隔巡回警備には、多くの効果が期待される。 カメラ映像を運航管理室から遠隔監視することで、不審者の発見など迅速な対応が可能だ。また、ミッションの異なる複数のドローンを組み合わせることで広域監視の能力が向上し、大型施設などの警備強化も期待できる。不審者への注意喚起や不審火の発見も可能で、夜間警備のセキュリティ強化にもつながる。

KDDIは、大規模スポーツイベントや国際会議などにおいて、より厳重なセキュリティ対策が求められるようになると説明。また、国内における労働人口の減少により、これまで以上に効率的な警備対応が必要になると分析している。

今後はスマートドローンと防犯カメラの併用により、より広範囲の見守りと迅速な対応による、高度なセキュリティ技術の実現を目指すとしている。

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