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超人スポーツ協会インタビュー

21世紀型のスポーツのあり方を模索する——「超人スポーツ協会」が目指すもの

リオオリンピック/パラリンピックで盛り上がりを見せた2016年のスポーツ界。近年では、筋電義手や義足などのテクノロジーを使った新たなスポーツを模索する動きが世界各地で起きている。2020年の東京オリンピックを視野に入れながら、誰もが楽しめるスポーツのあり方を目指す「超人スポーツ」が見据えているものとはなにか。超人スポーツ協会メンバーで、e-スポーツプロデューサーの犬飼博士氏、オーグメンテッドスポーツ/デジタルスポーツ研究者の野嶋琢也氏に話を聞いた。(撮影:加藤甫)

2016年はリオオリンピック/パラリンピックが開催され、日本は2020年の東京オリンピックに向けてますます盛り上がりを見せている。2011年に制定されたスポーツ基本法によると、誰もが等しくスポーツを楽しめることの権利が保証されているという。地域におけるスポーツクラブによる地域活性、プロスポーツの発展、スポーツを通じた国際交流、健康や多世代交流など、年齢や障害、資格に関わらず誰もがスポーツを楽しむための取り組みが今まさに求められている。

そこで、新たなスポーツの祭典を作るために立ち上がったのが「超人スポーツ協会」だ。国内のスポーツ、ヒューマンインターフェース、ロボット、エンターテインメント、コミュニケーションメディアに関わる産学官が連携しながら、いつでもどこでも誰でも楽しめる新領域のスポーツを開拓するという。

「2014年に、慶應義塾大学のKMDフォーラムにおいて技術でスポーツを拡張する『サイボーグオリンピック』という企画が行われ、スケルトニクスやドローンを使ったスポーツが模索されました。当時は、2020年の東京オリンピック開催決定を受け、次第にオリンピックの新たな形を模索する動きが起こり始めていました。そこから、超人スポーツという考えが生まれたんです」(犬飼氏)

オーグメンテッドスポーツ、デジタルスポーツ研究者の野嶋琢也氏 オーグメンテッドスポーツ、デジタルスポーツ研究者の野嶋琢也氏

活動に際し、前回の東京オリンピック開会式から50年に当たる2014年10月10日に研究者、デザイナー、アーティスト等からなる学術コミュニティとして「超人スポーツ委員会」が発足。委員会には東京大学大学院情報理工学系研究科教授の稲見昌彦氏や、慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授の中村伊知哉氏、東京大学大学院情報学環教授の暦本純一氏らが共同代表を務めている。委員には元プロ陸上選手の為末大氏やライゾマティクスの真鍋大度氏、脳科学研究者の藤井直敬氏、明和電機代表取締役の土佐信道氏など、分野を越えて各界を代表する研究者やメディアアーティスト、デザイナー、エンジニアが名を連ねている。

「委員会発足時から、研究者だけでなく幅広くスポーツを考えるプラットフォームにしようという動きがありました。そこから産学官の連携を通じた本格的なプロジェクトにするため、超人スポーツ委員会を母体として『超人スポーツ協会』が設立されました」(野嶋氏)

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